- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない管理部門の減価償却費(主にソフトウエアの減価償却費)であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない管理部門の有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2023/06/29 9:00- #2 セグメント表の脚注（連結）
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない管理部門の減価償却費(主にソフトウエアの減価償却費)であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない管理部門の有形固定資産及び無形固定資産の増加額であり、本社・本社工場移転に伴う設備投資に係る建設仮勘定1,617,421千円などであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2023/06/29 9:00- #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
主としてホストコンピュータ及びその周辺機器(その他)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2023/06/29 9:00- #4 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a.商品及び製品、原材料及び仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.半成工事
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c.貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年から47年
機械装置及び運搬具 5年から10年2023/06/29 9:00 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
機械装置及び運搬具 5年から10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2023/06/29 9:00- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2023/06/29 9:00
