3437 特殊電極

3437
2024/04/30
時価
39億円
PER 予
9.9倍
2010年以降
赤字-47.99倍
(2010-2023年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.28-1.03倍
(2010-2023年)
配当 予
3.74%
ROE 予
5.49%
ROA 予
3.49%
資料
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CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
8725万
2009年3月31日 -22.23%
6785万
2010年3月31日 -28.24%
4869万
2011年3月31日 -34.17%
3205万
2012年3月31日 -51.36%
1559万
2014年3月31日 -56.33%
680万
2015年3月31日 -21.43%
535万
2016年3月31日 -27.27%
389万
2017年3月31日 -37.5%
243万
2018年3月31日 -60.03%
97万
2019年3月31日 +102.88%
197万
2020年3月31日 -18.46%
160万
2021年3月31日 -22.64%
124万
2022年3月31日 -29.26%
88万
2023年3月31日 -41.48%
51万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
(ア)有形固定資産
2023/06/29 9:00
#2 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、リース資産を含み建設仮勘定は含んでおりません。
2.従業員数欄の(外書)は、契約従業員及び嘱託従業員数の年間平均雇用者数であります。
2023/06/29 9:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対する賞与支払に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度負担額を計上しております。2023/06/29 9:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は定額法によっております。
2023/06/29 9:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/06/29 9:00