固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2014/07/25 14:59

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
(ア)有形固定資産
主としてホストコンピュータ及びその周辺機器(その他)であります。

2014/07/25 14:59

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 22年～47年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/07/25 14:59

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
その他	1千円	-千円

2014/07/25 14:59

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	227千円	-千円

2014/07/25 14:59

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
その他	202	156
無形固定資産	2,444	-
計	3,303	1,094

2014/07/25 14:59

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2014/07/25 14:59

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2014/07/25 14:59

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/07/25 14:59

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産残高は5,253百万円となり、前連結会計年度末に比べて404百万円増加しました。これは、現金及び預金106百万円の減少がありましたが、受取手形及び売掛金439百万円、半成工事51百万円の増加が主な要因です。
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産残高は1,516百万円となり、前連結会計年度末に比べて153百万円減少しました。これは、無形固定資産53百万円の増加がありましたが、機械装置及び運搬具110百万円、建設仮勘定100百万円の減少が主な要因です。

2014/07/25 14:59

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年から47年
機械装置及び運搬具 5年から10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2014/07/25 14:59