有価証券報告書-第68期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

今後の見通しにつきましては、平成26年4月の消費税増税に向けた駆け込み需要の反動による消費マインドの一時的な後退が見られるものの、所得・雇用環境の改善実行等により景気回復の底堅さは増しており、緩やかな回復基調で移行するものと推察いたします。
当社といたしましては、ボイラー業界では簡易ボイラー導入等の影響により、増加は望むべくもなく、鋼材等をはじめとした物価の上昇が予想されますが、蒸気機関車関係の受注と、日本一の省エネボイラーの受注に注力し、更なるコストの低減と顧客満足度の増加に努めまして、利益の確保にも一層の尽力をする所存であります。