阪神内燃機工業(6018)の当期純利益の推移 - 第三四半期
個別
- 2009年12月31日
- 6億5055万
- 2010年12月31日 -38.25%
- 4億174万
- 2011年12月31日 -21.52%
- 3億1529万
- 2012年12月31日 +12.54%
- 3億5484万
- 2013年12月31日 -5.36%
- 3億3580万
- 2014年12月31日 -9.79%
- 3億293万
- 2015年12月31日 +48.88%
- 4億5100万
- 2016年12月31日 -21.06%
- 3億5600万
- 2017年12月31日 +30.62%
- 4億6500万
- 2018年12月31日 -8.39%
- 4億2600万
- 2019年12月31日 +60.09%
- 6億8200万
- 2020年12月31日 -66.72%
- 2億2700万
- 2021年12月31日 +45.81%
- 3億3100万
- 2022年12月31日 -13.9%
- 2億8500万
- 2023年12月31日 +19.65%
- 3億4100万
- 2024年12月31日 -62.76%
- 1億2700万
- 2025年12月31日 +223.62%
- 4億1100万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2024/02/09 9:38
税金費用については、当第3四半期会計期間を含む事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような企業環境のもと、当第3四半期累計期間の経営成績につきましては、受注高は主機関の受注が増加し、前年同期比19.6%増の7,987百万円となりました。売上高についても、主機関、部分品ともに増加したことから、同7.9%増の6,950百万円となりました。受注残高は同44.4%増の4,788百万円となりました。2024/02/09 9:38
損益面につきましては、資材コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないことや大型設備投資による減価償却費の増加があったものの、部分品と舶用事業以外のCMR(鋳造・金属機械加工)の販売増加で補い、営業利益は439百万円(前年同期比12.5%増)、経常利益は500百万円(同19.8%増)となり、四半期純利益は341百万円(同19.8%増)となりました。
事業区分別では、主機関の売上高は、近海船向け2サイクル機関の出荷が増加したことから3,168百万円(前年同期比3.6%増)となりました。部分品等の売上高は、国内の部分品・修理工事や、舶用事業以外のCMR(鋳造・金属機械加工)も増加したことから3,782百万円(同11.8%増)となりました。 - #3 1株当たり情報、四半期財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/02/09 9:38
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前第3四半期累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (1)1株当たり四半期純利益 88円45銭 105円78銭 (算定上の基礎) 四半期純利益(千円) 285,445 341,953 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る四半期純利益(千円) 285,445 341,953 普通株式の期中平均株式数(千株) 3,227 3,232 (2)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 87円94銭 105円17銭 (算定上の基礎) 普通株式増加数(千株) 18 18 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要 - -