#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ① リース資産の内容
有形固定資産及び無形固定資産
主に機械及び装置や管理・技術部門におけるコンピュータシステム関連(「機械装置及び運搬具」、「ソフトウェア」)であります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産は除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
建物 7～38年
機械及び装置 2～11年
無形固定資産(リース資産は除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2020/06/29 13:05
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
1.有形固定資産及び無形固定資産(投資その他の資産に計上された償却費の生ずるものを含む。)の明細
(単位:千円)
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械及び装置 2～11年
無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 2～11年
無形固定資産(リース資産は除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております
建物 7～38年
機械及び装置 2～11年
無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2020/06/29 13:05