有価証券報告書-第123期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております
建物 7～38年
機械及び装置 2～11年
無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。