赤阪鐵工所(6022)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 17億9144万
個別
- 2010年3月31日
- 21億20万
- 2010年12月31日 -4.91%
- 19億9702万
- 2011年3月31日 -1.77%
- 19億6165万
- 2011年6月30日 -1.68%
- 19億2864万
- 2011年9月30日 -1.7%
- 18億9581万
- 2011年12月31日 -1.72%
- 18億6311万
- 2012年3月31日 -1.76%
- 18億3037万
- 2012年6月30日 -1.58%
- 18億142万
- 2012年9月30日 -1.6%
- 17億7256万
- 2012年12月31日 -1.63%
- 17億4364万
- 2013年3月31日 -1.49%
- 17億1773万
- 2013年6月30日 +0.17%
- 17億2071万
- 2013年9月30日 -1.05%
- 17億267万
- 2013年12月31日 -0.42%
- 16億9543万
- 2014年3月31日 -0.96%
- 16億7909万
- 2014年6月30日 -1.49%
- 16億5399万
- 2014年9月30日 -1.31%
- 16億3229万
- 2014年12月31日 -1.69%
- 16億475万
- 2015年3月31日 -1.51%
- 15億8051万
- 2015年6月30日 -1.74%
- 15億5297万
- 2015年9月30日 -0.5%
- 15億4519万
- 2015年12月31日 -1.73%
- 15億1846万
- 2016年3月31日 -1.67%
- 14億9317万
- 2016年6月30日 -1.65%
- 14億6857万
- 2016年9月30日 +0.63%
- 14億7786万
- 2016年12月31日 -0.23%
- 14億7447万
- 2017年3月31日 -0.37%
- 14億6896万
- 2017年6月30日 -1.74%
- 14億4334万
- 2017年9月30日 -1.01%
- 14億2879万
- 2017年12月31日 -1.66%
- 14億506万
- 2018年3月31日 -1.59%
- 13億8265万
- 2018年6月30日 -1.73%
- 13億5879万
- 2018年9月30日 -1.41%
- 13億3967万
- 2018年12月31日 -0.92%
- 13億2739万
- 2019年3月31日 +6.59%
- 14億1488万
- 2019年6月30日 -1.79%
- 13億8957万
- 2019年9月30日 -0.9%
- 13億7707万
- 2019年12月31日 +0.83%
- 13億8855万
- 2020年3月31日 +1.62%
- 14億1108万
- 2020年6月30日 -1.81%
- 13億8554万
- 2020年9月30日 -0.41%
- 13億7990万
- 2020年12月31日 -1.42%
- 13億6029万
- 2021年3月31日 +2.25%
- 13億9088万
- 2021年6月30日 -1.9%
- 13億6448万
- 2021年9月30日 -0.87%
- 13億5266万
- 2021年12月31日 -0.07%
- 13億5166万
- 2022年3月31日 -0.94%
- 13億3898万
- 2022年6月30日 -1.66%
- 13億1678万
- 2022年9月30日 -1.65%
- 12億9505万
- 2022年12月31日 -0.1%
- 12億9377万
- 2023年3月31日 +5.9%
- 13億7007万
- 2023年6月30日 -1.93%
- 13億4358万
- 2023年9月30日 -1.98%
- 13億1692万
- 2023年12月31日 -1.52%
- 12億9686万
- 2024年3月31日 -0.33%
- 12億9258万
- 2024年6月30日 -1.99%
- 12億6690万
- 2024年9月30日 +1.22%
- 12億8230万
- 2024年12月31日 -0.43%
- 12億7685万
- 2025年3月31日 +14.33%
- 14億5987万
- 2025年6月30日 -1.75%
- 14億3427万
- 2025年9月30日 -1.13%
- 14億1813万
- 2025年12月31日 +1.21%
- 14億3528万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/27 13:29
(2) リース資産建物及び構築物 20年~50年 機械装置及び運搬具 5年~9年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産