オークマ（6103）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 30億5700万
- 2009年3月31日 +26.43%
- 38億6500万
- 2010年3月31日 -17.93%
- 31億7200万
- 2011年3月31日 -25.66%
- 23億5800万
- 2012年3月31日 +3.05%
- 24億3000万
- 2013年3月31日 +25.06%
- 30億3900万
- 2014年3月31日 -3.72%
- 29億2600万
- 2015年3月31日 -12.65%
- 25億5600万
- 2016年3月31日 -2.15%
- 25億100万
- 2017年3月31日 +3.84%
- 25億9700万
- 2018年3月31日 +3.2%
- 26億8000万
- 2019年3月31日 +29.44%
- 34億6900万
- 2020年3月31日 -2.16%
- 33億9400万
- 2021年3月31日 -2.89%
- 32億9600万
- 2022年3月31日 +25.18%
- 41億2600万
- 2023年3月31日 +33.71%
- 55億1700万
- 2024年3月31日 +58.13%
- 87億2400万
- 2025年3月31日 +48.01%
- 129億1200万
- 2026年3月31日 +16.04%
- 149億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 29億7400万
- 2009年3月31日 +27.27%
- 37億8500万
- 2010年3月31日 -17.83%
- 31億1000万
- 2011年3月31日 -25.53%
- 23億1600万
- 2012年3月31日 +1.51%
- 23億5100万
- 2013年3月31日 +26.54%
- 29億7500万
- 2014年3月31日 -3.03%
- 28億8500万
- 2015年3月31日 -14%
- 24億8100万
- 2016年3月31日 -1.93%
- 24億3300万
- 2017年3月31日 +4.81%
- 25億5000万
- 2018年3月31日 +3.69%
- 26億4400万
- 2019年3月31日 +3.1%
- 27億2600万
- 2020年3月31日 -0.51%
- 27億1200万
- 2021年3月31日 -7.63%
- 25億500万
- 2022年3月31日 +31.7%
- 32億9900万
- 2023年3月31日 +46.17%
- 48億2200万
- 2024年3月31日 +67.59%
- 80億8100万
- 2025年3月31日 +53.64%
- 124億1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 4～22年2025/06/20 13:32
②無形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しております。ただし、ソフトウエアについては、自社利用のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは3年以内の見込販売数量に基づく償却額(残存有効期間均等配分額以上)を計上する方法によっております。
③リース資産 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- ソフトウエアの主な増加要因は、自社利用及び販売目的ソフトウエアの増加によるものであります。2025/06/20 13:32
- #3 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/20 13:32
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 328 424 ㈱ヴィッツ 300,000 300,000 当社製品に使用するソフトウエアの調達先として良好な関係を維持し、安定した取引の維持・強化を目的として保有 無 300 241
(注)1.当社保有の特定投資株式は、60銘柄に満たない事から、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下である特定投資株式についても記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は、保有するうえでの中長期的な経済合理性や取引先との総合的な関係の維持・強化の観点から検証しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ……定額法2025/06/20 13:32
ただし、ソフトウエアについては、自社利用のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは3年以内の見込販売数量に基づく償却額(残存有効期間均等配分額以上)を計上する方法によっております。
(3) リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
