建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産 (賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法、ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
賃貸用建物 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用建物 15～31年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/02/27 15:26

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2015/02/27 15:26

#3 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

1.賃貸等不動産の状況に関する事項
当社は、群馬県高崎市において、賃貸用の建物(土地を含む)を有しております。
平成25年11月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は40,662千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。

2015/02/27 15:26