有価証券報告書-第114期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 (賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法、ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
賃貸用建物 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用建物 15～31年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。