構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

有形固定資産(賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法 ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品(16,316千円)、ソフトウエア(703千円)、特許権(945千円)であります。

2018/02/23 15:28

#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法 ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
賃貸用建物 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用建物 15～31年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/02/23 15:28