構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年11月30日
- 1035万
- 2009年11月30日 +32.71%
- 1374万
- 2010年11月30日 -15.02%
- 1167万
- 2011年11月30日 -11.74%
- 1030万
- 2012年11月30日 +2.17%
- 1053万
- 2013年11月30日 -10.87%
- 938万
- 2014年11月30日 -10.72%
- 838万
- 2015年11月30日 -29.11%
- 594万
- 2016年11月30日 -7.73%
- 548万
- 2017年11月30日 -9.85%
- 494万
- 2018年11月30日 -9.11%
- 449万
- 2019年11月30日 -8.46%
- 411万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法 ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械装置 10年
賃貸用建物 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用建物 15~31年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/02/28 14:17 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産(賃貸用建物及びリース資産を除く)2020/02/28 14:17
定率法 ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。