アマダ（6113）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -41億4200万
- 2010年9月30日 -107.63%
- -86億
- 2010年12月31日 -0.7%
- -86億6000万
- 2011年3月31日 -8.07%
- -93億5900万
- 2011年6月30日
- 37億3200万
- 2011年9月30日 -24.01%
- 28億3600万
- 2011年12月31日
- -41億5600万
- 2012年3月31日
- 10億4300万
- 2012年6月30日 +288.3%
- 40億5000万
- 2012年9月30日 -80.62%
- 7億8500万
- 2012年12月31日 +102.29%
- 15億8800万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 177億400万
- 2013年6月30日 -51.4%
- 86億500万
- 2013年9月30日 +93.53%
- 166億5300万
- 2013年12月31日 +26.75%
- 211億800万
- 2014年3月31日 +72.88%
- 364億9100万
- 2014年6月30日
- -15億2700万
- 2014年9月30日
- 26億3500万
- 2014年12月31日 +440.61%
- 142億4500万
- 2015年3月31日 +123.55%
- 318億4400万
- 2015年6月30日
- -6億2600万
- 2015年9月30日
- 125億3500万
- 2015年12月31日 +20.91%
- 151億5600万
- 2016年3月31日 -10.66%
- 135億4000万
- 2016年6月30日
- -189億4900万
- 2016年9月30日
- -134億1900万
- 2016年12月31日
- 66億2700万
- 2017年3月31日 +158.32%
- 171億1900万
- 2017年6月30日 -66.67%
- 57億600万
- 2017年9月30日 +221.12%
- 183億2300万
- 2017年12月31日 +47.63%
- 270億5000万
- 2018年3月31日 +21.83%
- 329億5400万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 33.その他の包括利益2025/06/25 15:39
その他の包括利益に係る組替調整額
その他の包括利益の内訳項目ごとの組替調整額及び税効果額は、次のとおりであります。 - #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の金融資産の内訳は、次のとおりです。2025/06/25 15:39
(注) 1.預金(3ヶ月超)の内容は、預入期間が3ヶ月超の定期預金及び譲渡性預金であります。(単位:百万円) その他 15 32 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 債券 1,299 - 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産 債券 - 300 デリバティブ資産 2 212 流動資産合計 32,994 27,707 敷金及び保証金等 1,329 1,266 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式(注)2 10,944 6,643
2.その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品に指定した株式であります。主な銘柄及び公正価値は、「35.金融商品(3)その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産」に記載しております。 - #3 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々には重要性のない関連会社の純損益及び当期包括利益の持分取込額は以下のとおりです。2025/06/25 15:39
(単位:百万円) 継続事業からの当期利益に対する持分取込額 222 134 その他の包括利益に対する持分取込額 6 13 当期包括利益に対する持分取込額 228 147 - #4 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 確定給付制度に係る再測定による変動部分であります。2025/06/25 15:39
(b) その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の取得原価と期末時点の公正価値との差額でありま - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 関連会社への投資は、当社グループが重要な影響力を有することとなった日からその影響力を喪失する日まで、持分法によって会計処理をしております。2025/06/25 15:39
一部の関連会社では、関連会社の所在する現地法制度上、当社と異なる決算日が要請されており、決算日を統一することが実務上不可能なため当社の決算日と異なる日を決算日としております。連結財務諸表には、関連会社の決算日が当社の決算日と異なる場合には、当該関連会社の決算日と当社の決算日との間に生じた重要な取引又は事象については必要な調整を行っております。持分法を適用する際に考慮する純損益、その他の包括利益及び純資産は、関連会社の財務諸表で認識された金額に、統一した会計方針を実行するのに必要な修正を加えたものであります。持分法においては、当初認識時に関連会社に対する投資は原価で認識され、その帳簿価額を増額又は減額し、株式取得日以降における投資先の純損益及びその他の包括利益等に対する投資者の持分を認識しております。投資企業の持分がゼロにまで減少した後の追加的な損失は、当社グループに生じる法的債務、推定的債務又は当社グループが関連会社の代理で支払う金額の範囲まで、負債が認識されております。
(2) 企業結合 - #6 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 金融収益2025/06/25 15:39
(2) 金融費用(単位:百万円) 償却原価で測定する金融資産 1,084 1,035 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する負債性金融資産 22 6 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産 113 99 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産 24 45 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産 13 4
- #7 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (c) 貸倒引当金2025/06/25 15:39
当社グループは、個別に重要な金融資産は回収不能な金額、個別に重要でない金融資産は過去の実績等に基づく金額により貸倒引当金を計上しています。また、見積りの際には、所有権留保条項に基づく回収を反映させています。営業債権及びその他の債権に係る貸倒引当金の増減は、次のとおりです。なお、当該貸倒引当金の対象は主として常に全期間の予想信用損失に等しい金額で測定される営業債権から構成されております。営業債権及びその他の債権以外に係る貸倒引当金については、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する負債性金融資産に係るものを含め、重要性がありません。
- #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/25 15:39
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 確定給付制度の再測定 △258 △471 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産 36 2,391 項目合計 △221 1,919 在外営業活動体の換算差額 23,059 △2,796 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する負債性金融資産 2 1 持分法によるその他の包括利益 6 13 項目合計 23,067 △2,781 その他の包括利益合計 33 22,846 △861 当期包括利益 63,675 31,785 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 63,145 31,709 非支配持分 529 75 当期包括利益 63,675 31,785
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
