価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によります。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によります。
②棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/26 14:12

#2 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※2 棚卸資産の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
商品及び製品	2,140,381	千円	2,002,943	千円
原材料及び貯蔵品	1,013,370	千円	1,463,274	千円

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#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2026年6月26日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	2,992,999	2,992,999	東京証券取引所スタンダード市場	単元株式数 100株
計	2,992,999	2,992,999	―	―

(注) 発行済株式数には現物出資による発行株式4,000株(2,000千円)が含まれております。

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#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

①販売体制の強化
・得意商品の受注生産体制の確立
・得意商品の拡販と、得意商品を創造・育成する販売体制の構築

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#5 製造原価明細書（連結）

(注) ※1 当期製品製造原価と売上原価の調整表

区分	第99期(千円)	第100期(千円)
当期商品仕入高	132,388	162,029
商品及び製品期首棚卸高	1,895,097	1,552,772
合計	7,490,894	7,111,001
他勘定振替高	142,910	65,507
商品及び製品期末棚卸高	1,552,772	1,359,240
売上原価	5,795,211	5,686,252

※2 当社の採用している原価計算の方法は、実際原価による工程別組別総合原価計算によっております。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

②棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。

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#8 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針

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