ダイジェット工業（6138）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 27億133万
2009年3月31日 -48.61%: 13億8832万
2010年3月31日 +66.19%: 23億720万
2010年12月31日 +8.05%: 24億9298万
2011年3月31日 -2.43%: 24億3252万
2011年6月30日 +0.83%: 24億5273万
2011年9月30日 -2.7%: 23億8648万
2011年12月31日 +8.36%: 25億8611万
2012年3月31日 +3.45%: 26億7534万
2012年6月30日 -3.24%: 25億8862万
2012年9月30日 -2.16%: 25億3260万
2012年12月31日 -6.06%: 23億7924万
2013年3月31日 -1.62%: 23億4061万
2013年6月30日 -1.35%: 23億909万
2013年9月30日 -7.6%: 21億3365万
2013年12月31日 +5.96%: 22億6083万
2014年3月31日 +0.91%: 22億8135万
2014年6月30日 +3.05%: 23億5085万
2014年9月30日 -4.68%: 22億4081万
2014年12月31日 +7.44%: 24億761万
2015年3月31日 +0.76%: 24億2598万
2015年6月30日 -3.2%: 23億4823万
2015年9月30日 -0.64%: 23億3313万
2015年12月31日 -5.51%: 22億455万
2016年3月31日 +3.14%: 22億7379万
2016年6月30日 -4.47%: 21億7224万
2016年9月30日 +2.91%: 22億3544万
2016年12月31日 -1.41%: 22億395万
2017年3月31日 -2.24%: 21億5458万
2017年6月30日 -1.93%: 21億1310万
2017年9月30日 +13.85%: 24億570万
2017年12月31日 -2.01%: 23億5743万
2018年3月31日 +1.76%: 23億9895万
2018年6月30日 -4.28%: 22億9624万
2018年9月30日 +3.05%: 23億6628万
2018年12月31日 -7.36%: 21億9213万
2019年3月31日 -3.72%: 21億1054万
2019年6月30日 -6.32%: 19億7721万
2019年9月30日 +0.66%: 19億9023万
2019年12月31日 +6.39%: 21億1749万
2020年3月31日 -2.63%: 20億6173万
2020年6月30日 -23.1%: 15億8546万
2020年9月30日 -10.53%: 14億1858万
2020年12月31日 -5.08%: 13億4654万
2021年3月31日 +9.91%: 14億7995万
2021年6月30日 -1.24%: 14億6159万
2021年9月30日 -2.47%: 14億2542万
2021年12月31日 +5.09%: 14億9799万
2022年3月31日 +20.07%: 17億9867万
2022年6月30日 -4.24%: 17億2244万
2022年9月30日 -3.14%: 16億6838万
2022年12月31日 -6.08%: 15億6702万
2023年3月31日 +20.71%: 18億9162万
2023年6月30日 -6.66%: 17億6565万
2023年9月30日 -3.9%: 16億9684万
2023年12月31日 +7.46%: 18億2345万
2024年3月31日 +10.43%: 20億1357万
2024年6月30日 -6.39%: 18億8486万
2024年9月30日 -6.88%: 17億5522万
2024年12月31日 +2.63%: 18億146万
2025年3月31日 +10.77%: 19億9548万
2025年6月30日 -12.73%: 17億4151万
2025年9月30日 +2.38%: 17億8301万
2025年12月31日 +0.45%: 17億9097万
2026年3月31日 +8.11%: 19億3621万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 資産は前連結会計年度末に比べ186百万円減少し16,201百万円となりました。このうち流動資産は37百万円の増加、固定資産は223百万円の減少となりました。
流動資産の変動の主な要因は、商品及び製品が91百万円増加し、受取手形及び売掛金が68百万円減少したことであります。
固定資産のうち、有形固定資産は211百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少691百万円、設備投資の実施による増加495百万円であります。投資その他の資産は20百万円増加しました。変動の主な要因は、投資有価証券が91百万円、関係会社出資金が35百万円それぞれ増加し、繰延税金資産が96百万円減少したことであります。
2024/02/09 9:56