FUJI(6134)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5000万
- 2014年3月31日 -50%
- 2500万
- 2015年3月31日 +68%
- 4200万
- 2016年3月31日 +33.33%
- 5600万
- 2017年3月31日 +19.64%
- 6700万
- 2018年3月31日 +53.73%
- 1億300万
- 2019年3月31日 -13.59%
- 8900万
- 2020年3月31日 -16.85%
- 7400万
- 2021年3月31日 +48.65%
- 1億1000万
- 2022年3月31日 -7.27%
- 1億200万
- 2023年3月31日 +14.71%
- 1億1700万
- 2024年3月31日 ±0%
- 1億1700万
- 2025年3月31日 -25.64%
- 8700万
- 2026年3月31日 -14.94%
- 7400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 9:18
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料手当 9,351 10,458 減価償却費 1,565 1,428 研究開発費 7,727 8,514 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/25 9:18
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末と比べ4,846百万円減少し53,159百万円となりました。2026/06/25 9:18
営業活動によるキャッシュ・フローは、9,181百万円の収入(前期:23,413百万円の収入)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益24,641百万円や減損損失9,717百万円、減価償却費9,508百万円や仕入債務の増加額5,962百万円などのプラス要因が、売上債権の増加額29,127百万円や棚卸資産の増加額9,532百万円などのマイナス要因を上回ったことによるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、6,971百万円の支出(前期:11,418百万円の支出)となりました。これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出11,612百万円などが、投資有価証券の売却による収入4,937百万円などを上回ったことによるものであります。