建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
(2) 無形固定資産
市場販売用ソフトウェア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウェア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2016/06/30 9:06

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物(除却)	21百万円	4百万円
機械装置及び運搬具(除却)	142	183

2016/06/30 9:06

#3 固定資産処分益の注記

※4 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物(売却)	-百万円	2百万円
機械装置及び運搬具(売却)	67	109

2016/06/30 9:06

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類
愛知県豊川市	遊休資産	土地及び建物等

当グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の事業区分を基礎にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(66百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は土地39百万円及び建物等26百万円であります。

2016/06/30 9:06

#5 設備の新設、除却等の計画（連結）

当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、6,500百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。

セグメントの名称	平成28年3月末計画金額(百万円)	設備等の主な内容・目的	資金調達方法
その他	100	機械装置等	同上
全社(共通)	400	建物、ソフトウェア等	同上

(注)1.金額には消費税等を含めておりません。
2.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。

2016/06/30 9:06

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
市場販売用ソフトウェア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウェア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2016/06/30 9:06