旭ダイヤモンド工業（6140）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億3700万
2010年9月30日 +57.56%: 19億4900万
2010年12月31日 +110.26%: 40億9800万
2011年3月31日 +54.22%: 63億2000万
2011年6月30日 -58.73%: 26億800万
2011年9月30日 +37.27%: 35億8000万
2011年12月31日 -14.61%: 30億5700万
2012年3月31日 +51.23%: 46億2300万
2012年6月30日 -73.68%: 12億1700万
2012年9月30日 +23.25%: 15億
2012年12月31日 +74.73%: 26億2100万
2013年3月31日 +79.21%: 46億9700万
2013年6月30日 -58.78%: 19億3600万
2013年9月30日 +63.22%: 31億6000万
2013年12月31日 +53.42%: 48億4800万
2014年3月31日 +35.75%: 65億8100万
2014年6月30日 -84.77%: 10億200万
2014年9月30日 +148.3%: 24億8800万
2014年12月31日 +82.32%: 45億3600万
2015年3月31日 +38.25%: 62億7100万
2015年6月30日 -82.73%: 10億8300万
2015年9月30日 +4.52%: 11億3200万
2015年12月31日 +44.61%: 16億3700万
2016年3月31日 -16.13%: 13億7300万
2016年6月30日: -5億1000万
2016年9月30日 -69.61%: -8億6500万
2016年12月31日: 7億7600万
2017年3月31日 +241.37%: 26億4900万
2017年6月30日 -66.33%: 8億9200万
2017年9月30日 +160.2%: 23億2100万
2017年12月31日 +85.48%: 43億500万
2018年3月31日 -24.6%: 32億4600万
2018年6月30日: -2億7800万
2018年9月30日: 3億5700万
2018年12月31日: -1500万
2019年3月31日: 1億6800万
2019年6月30日 -18.45%: 1億3700万
2019年9月30日: -2億9700万
2019年12月31日: -4500万
2020年3月31日 -999.99%: -14億9700万
2020年6月30日: -3億6700万
2020年9月30日 -106.54%: -7億5800万
2020年12月31日: -4億3500万
2021年3月31日: 9億9200万
2021年6月30日 +3.13%: 10億2300万
2021年9月30日 +73.22%: 17億7200万
2021年12月31日 +45.43%: 25億7700万
2022年3月31日 +62.48%: 41億8700万
2022年6月30日 -45.64%: 22億7600万
2022年9月30日 +88.44%: 42億8900万
2022年12月31日 +25.13%: 53億6700万
2023年3月31日 -5.66%: 50億6300万
2023年6月30日 -62.87%: 18億8000万
2023年9月30日 +69.41%: 31億8500万
2023年12月31日 +12.21%: 35億7400万
2024年3月31日 +26.8%: 45億3200万
2024年6月30日 -68.69%: 14億1900万
2024年9月30日 +26.07%: 17億8900万
2024年12月31日 -67.86%: 5億7500万
2025年3月31日 +140.87%: 13億8500万
2025年6月30日 -97.83%: 3000万
2025年9月30日 +999.99%: 20億7300万
2025年12月31日 +61.17%: 33億4100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されますが、該当する事象はなく、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 10:16