無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品 主に個別法
仕掛品 主に個別法
原材料及び貯蔵品 主に移動平均法
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～10年2021/06/28 9:55

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。

2021/06/28 9:55

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2021/06/28 9:55