建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
定額法
上記を除く有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得しました建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年 ～ 50年
機械及び装置 3年 ～ 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/23 13:02

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日)

	売却損	除却損
建物及び構築物	-千円	4,842千円
機械装置及び運搬具	6,196	1,697

当連結会計年度(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日)

	売却損	除却損
建物及び構築物	582千円	3千円
機械装置及び運搬具	2,983	2,955

2014/05/23 13:02

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
建物	22,495千円	26,925千円

担保付債務

2014/05/23 13:02

#4 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当社グループの設備投資につきましては、建物・工場等の改修工事及び生産体制増強を目的とした投資を主体に実施いたしました。
この結果、当連結会計年度の設備投資は、8億5千5百万円となり、これらに要した資金は、自己資金及び金融機関からの借入により充当いたしました。

2014/05/23 13:02

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
機械装置
当社及び在外連結子会社4社については定額法
上記を除く有形固定資産
主として定率法
ただし、当社において平成10年4月1日以降に取得いたしました建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年 ～ 50年
機械装置及び運搬具 3年 ～ 12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/23 13:02