富士精工(6142)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 11億2237万
- 2010年2月28日 -5.89%
- 10億5630万
- 2011年2月28日 -2.79%
- 10億2678万
- 2012年2月29日 -0.11%
- 10億2567万
- 2013年2月28日 +7.95%
- 11億718万
- 2014年2月28日 -6.95%
- 10億3026万
- 2015年2月28日 -6.18%
- 9億6659万
- 2016年2月29日 +0.87%
- 9億7498万
- 2017年2月28日 -5.43%
- 9億2207万
- 2018年2月28日 -3.78%
- 8億8719万
- 2019年2月28日 -4.02%
- 8億5153万
- 2020年2月29日 -3.73%
- 8億1974万
- 2021年2月28日 -8.17%
- 7億5276万
- 2022年2月28日 -6.32%
- 7億519万
- 2023年2月28日 -4.29%
- 6億7491万
- 2024年2月29日 +12.63%
- 7億6015万
- 2025年2月28日 -36.61%
- 4億8186万
- 2026年2月28日 +20.37%
- 5億8002万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2026/05/27 16:01
海外連結子会社における建物及び土地使用権であります。
(2) 使用権資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法2026/05/27 16:01
ただし、当社において1998年4月1日以降に取得いたしました建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得いたしました建物附属設備及び構築物ならびに2025年3月1日以降に取得いたしました工具器具備品及び車両運搬具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益は次のとおりであります。2026/05/27 16:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 -千円 7,907千円 機械装置及び運搬具 13,729 17,293 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損は次のとおりであります。2026/05/27 16:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 5,446千円 8,135千円 機械装置及び運搬具 15,391 7,555 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/05/27 16:01
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 建物 18,960千円 18,352千円 土地 512,607 512,607
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/05/27 16:01
場所 用途 種類 減損損失(千円) 富士精工株式会社 事業用資産 有形固定資産 建物及び構築物 419,729 (愛知県豊田市) 機械装置及び運搬具 1,723,090 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/05/27 16:01
当社グループの設備投資については、建物・工場等の改修工事及び生産体制増強を目的とした投資を主体に実施いたしました。
この結果、当連結会計年度の設備投資は、1,081百万円となり、これらに要した資金は、自己資金及び金融機関からの借入により充当いたしました。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 固定資産の減損の兆候の有無を把握するに際して、各社の営業損益が2期連続してマイナスとなっている、または、2期連続してマイナスとなる見込みである場合、各社の固定資産の時価が著しく下落した場合、あるいは経営環境が著しく悪化した場合等に減損の兆候があると判断しております。2026/05/27 16:01
各資産グループにおいて、土地・建物等の時価下落や収益性の低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。
判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額または使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/05/27 16:01
ただし、1998年4月1日以降に取得いたしました建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得いたしました建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。