仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 59億3300万
- 2010年3月31日 -29.88%
- 41億6000万
- 2011年3月31日 +21.49%
- 50億5400万
- 2012年3月31日 -2.95%
- 49億500万
- 2013年3月31日 +24.3%
- 60億9700万
- 2014年3月31日 +19.48%
- 72億8500万
- 2015年3月31日 +19.2%
- 86億8400万
- 2016年3月31日 -15.5%
- 73億3800万
- 2017年3月31日 +9.1%
- 80億600万
- 2017年12月31日 +15.79%
- 92億7000万
- 2018年12月31日 -6.57%
- 86億6100万
- 2019年12月31日 -12.42%
- 75億8500万
- 2020年12月31日 -5.62%
- 71億5900万
- 2021年12月31日 +23.63%
- 88億5100万
- 2022年12月31日 +13.75%
- 100億6800万
- 2023年12月31日 -6.2%
- 94億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 25億8400万
- 2009年3月31日 +7.55%
- 27億7900万
- 2010年3月31日 -40.45%
- 16億5500万
- 2011年3月31日 -37.16%
- 10億4000万
- 2012年3月31日 -12.21%
- 9億1300万
- 2013年3月31日 +175.14%
- 25億1200万
- 2014年3月31日 +14.77%
- 28億8300万
- 2015年3月31日 +10.68%
- 31億9100万
- 2016年3月31日 +0.97%
- 32億2200万
- 2017年3月31日 +17.1%
- 37億7300万
- 2017年12月31日 +8.98%
- 41億1200万
- 2018年12月31日 -0.78%
- 40億8000万
- 2019年12月31日 -3.36%
- 39億4300万
- 2020年12月31日 -6.92%
- 36億7000万
- 2021年12月31日 +8.88%
- 39億9600万
- 2022年12月31日 +14.86%
- 45億9000万
- 2023年12月31日 -1.72%
- 45億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2024/03/28 13:41
製品及び仕掛品……………主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記（連結）
- ※6.損失が見込まれる受注契約に係る棚卸資産と受注損失引当金は、相殺表示しております。相殺表示した棚卸資産に対応する受注損失引当金の額は次のとおりであります。2024/03/28 13:41
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 仕掛品に係るもの 4百万円 -百万円 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2024/03/28 13:41
当社グループは、商品は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、製品及び仕掛品は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料及び貯蔵品は主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)にて評価しております。
当社グループでは、機械は受注に基づいて製造されることが多く、販売可能性が見込まれない製品や仕掛品が発生するリスクは高くない一方、過去に販売した機械の保守や修理のための原材料は保有期間が長期化する傾向にあります。これらの棚卸資産の保有期間が長期化するに伴い、販売及び消費可能性が低下することが想定されることから、在庫保有期間及び過去の販売や消費等の実態に基づいたルールを策定し、当該ルールのもと、収益性の低下した在庫の帳簿価額を切り下げております。帳簿価額の切下額は、滞留在庫残高に在庫の過去の販売や消費等の実績を基礎として見積った切下率を乗じて計算しております。なお、製品及び仕掛品のうち機械については、正味売却価額に基づき、収益性の低下を検討しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/03/28 13:41
(2) 製品、仕掛品並びに未着品
個別法による原価法