- 6278
- 2026/10/09
- 時価
- 3184億円
- PER 予
- 25.5倍
- 2010年以降
- 8.82-61.04倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.62倍
- 2010年以降
- 0.51-2.12倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.93%
- ROE 予
- 10.29%
- ROA 予
- 9.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニオンツール(6278)の売上高 - 日本の推移 - 第二四半期
連結
- 2014年5月31日
- 59億1359万
- 2015年5月31日 +19.39%
- 70億6021万
- 2016年6月30日 -1.6%
- 69億4742万
- 2017年6月30日 +10.52%
- 76億7837万
- 2018年6月30日 +13.31%
- 87億22万
- 2019年6月30日 -14.53%
- 74億3607万
- 2020年6月30日 +6.85%
- 79億4563万
- 2021年6月30日 +18.61%
- 94億2400万
- 2022年6月30日 +14.1%
- 107億5300万
- 2023年6月30日 -20.59%
- 85億3900万
- 2024年6月30日 +25.72%
- 107億3500万
- 2025年6月30日 +13.82%
- 122億1900万
- 2026年6月30日 +41.48%
- 172億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年6月30日)2023/08/08 16:03
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績の状況2023/08/08 16:03
当第2四半期連結累計期間は、前年から続く世界的インフレの長期化と欧米での金利引き上げに加え、地政学リスクの拡大と急激な為替変動など、不確実性が高まる事業環境でありました。当社グループに関連深い電子機器業界では、中国の景気減速とコロナ禍での特需が一巡したことによるスマートフォンやパソコンの需要低迷、景気立ち遅れの懸念から設備投資抑制による半導体関連製品の需要減少が続きました。市場回復のずれ込みが大きく影響し、当期間の売上高は12,318百万円(前年同期比19.6%減)と大幅な減収となりました。営業利益は2,048百万円(同41.8%減)、経常利益は2,164百万円(同40.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,620百万円(同37.8%減)となりました。
次にセグメント別の状況ですが、日本地区の売上高(セグメント間取引消去額を含む。以下同じ。)は8,539百万円(前年同期比20.6%減)、セグメント利益(営業利益)は1,226百万円(同53.1%減)となっております。