形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/03/28 14:04

#2 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失の内訳)

建物及び構築物	616	千円
工具、器具及び備品	5,480	千円
ソフトウェア	16,170	千円
計	22,267

2018/03/28 14:04

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。2018/03/28 14:04