ユニオンツール（6278）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年11月30日: 1億1795万
2009年11月30日 -16.78%: 9816万
2010年11月30日 -16.44%: 8203万
2011年11月30日 +10.14%: 9034万
2012年11月30日 -18.87%: 7329万
2013年11月30日 -15.14%: 6219万
2014年11月30日 -15.22%: 5272万
2015年12月31日 -15.81%: 4439万
2016年12月31日 +131.98%: 1億298万
2017年12月31日 +39.04%: 1億4318万
2018年12月31日 -5.55%: 1億3523万
2019年12月31日 -0.63%: 1億3438万
2020年12月31日 -9.34%: 1億2182万
2021年12月31日 +6.71%: 1億3000万
2022年12月31日 +15.38%: 1億5000万
2023年12月31日 +68%: 2億5200万
2024年12月31日 +19.84%: 3億200万
2025年12月31日 -0.66%: 3億

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
また、販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と3年を限度とする残存有効期間に基づく均等配分とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。2026/03/24 16:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産
連結財務諸表提出会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/03/24 16:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/03/24 16:00