#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額△120,535千円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△100,524千円は、主にセグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額57,768千円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額△7,143,978千円は、主にセグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額△117,649千円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△115,102千円は、主にセグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。2021/03/30 14:43
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。また、販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と3年を限度とする残存有効期間に基づく均等配分とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。2021/03/30 14:43
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)。
なお、時価のあるその他有価証券のうち、「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法により算定しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品・商品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)2021/03/30 14:43