- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(3) 減価償却費の調整額△138百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△102百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
2024/03/28 15:55- #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額530百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額△7,126百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額△97百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△104百万円は、主にセグメント間取引消去であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益との調整を行っております。
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。2024/03/28 15:55 - #3 会計方針に関する事項（連結）
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
2024/03/28 15:55- #4 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資につきましては、日本の主力工場を中心に海外子会社も併せ、合理化および省人化のための設備投資を、総額2,825百万円行ないました(建設仮勘定を除き、無形固定資産を含む)。
各セグメントごとの内訳は、日本で2,330百万円、アジアで429百万円、欧州で43百万円、北米で21百万円となっております。
2024/03/28 15:55- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)。
なお、時価のあるその他有価証券のうち、「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法により算定しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品・商品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)2024/03/28 15:55
