6278 ユニオンツール

6278
2026/03/19
時価
2931億円
PER 予
35.84倍
2010年以降
8.82-61.04倍
(2010-2025年)
PBR
3.23倍
2010年以降
0.51-2.12倍
(2010-2025年)
配当 予
0.88%
ROE 予
9%
ROA 予
8.16%
資料
Link
CSV,JSON

ユニオンツール(6278)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年11月30日
7億4727万
2010年11月30日 -2.44%
7億2904万
2011年11月30日 +2.93%
7億5038万
2012年11月30日 -8.41%
6億8730万
2013年11月30日 +12.55%
7億7353万
2014年11月30日 +17.73%
9億1071万
2015年12月31日 +10.55%
10億682万
2016年12月31日 -2.73%
9億7936万
2017年12月31日 +10.1%
10億7826万
2018年12月31日 +12.01%
12億777万
2019年12月31日 -6.78%
11億2590万
2020年12月31日 -4.15%
10億7922万
2021年12月31日 +17.03%
12億6300万
2022年12月31日 +6.97%
13億5100万
2023年12月31日 -17.32%
11億1700万
2024年12月31日 +18.8%
13億2700万
2025年12月31日 +11.53%
14億8000万

個別

2008年11月30日
6億9977万
2009年11月30日 -17.05%
5億8046万
2010年11月30日 -1.76%
5億7022万
2011年11月30日 -1.28%
5億6290万
2012年11月30日 +0.56%
5億6606万
2013年11月30日 +9.16%
6億1789万
2014年11月30日 +18.73%
7億3359万
2015年12月31日 +13.5%
8億3266万
2016年12月31日 -4.89%
7億9194万
2017年12月31日 +12.42%
8億9028万
2018年12月31日 +13.61%
10億1149万
2019年12月31日 -7.15%
9億3917万
2020年12月31日 -5.7%
8億8566万
2021年12月31日 +19.46%
10億5800万
2022年12月31日 +9.83%
11億6200万
2023年12月31日 -18.59%
9億4600万
2024年12月31日 +18.29%
11億1900万
2025年12月31日 +11.62%
12億4900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主として、下記の評価基準及び評価方法を採用しております。
製品・商品・仕掛品…総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/03/27 15:55
#2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度当事業年度
原材料1,9961,926
仕掛品9461,119
貯蔵品243306
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。
2025/03/27 15:55
#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
商品及び製品6,0816,124
仕掛品1,1171,327
原材料及び貯蔵品3,3143,408
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。
2025/03/27 15:55
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品・商品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)
2025/03/27 15:55

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