ユニオンツール(6278)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年11月30日
- 7億4727万
- 2010年11月30日 -2.44%
- 7億2904万
- 2011年11月30日 +2.93%
- 7億5038万
- 2012年11月30日 -8.41%
- 6億8730万
- 2013年11月30日 +12.55%
- 7億7353万
- 2014年11月30日 +17.73%
- 9億1071万
- 2015年12月31日 +10.55%
- 10億682万
- 2016年12月31日 -2.73%
- 9億7936万
- 2017年12月31日 +10.1%
- 10億7826万
- 2018年12月31日 +12.01%
- 12億777万
- 2019年12月31日 -6.78%
- 11億2590万
- 2020年12月31日 -4.15%
- 10億7922万
- 2021年12月31日 +17.03%
- 12億6300万
- 2022年12月31日 +6.97%
- 13億5100万
- 2023年12月31日 -17.32%
- 11億1700万
- 2024年12月31日 +18.8%
- 13億2700万
- 2025年12月31日 +11.53%
- 14億8000万
個別
- 2008年11月30日
- 6億9977万
- 2009年11月30日 -17.05%
- 5億8046万
- 2010年11月30日 -1.76%
- 5億7022万
- 2011年11月30日 -1.28%
- 5億6290万
- 2012年11月30日 +0.56%
- 5億6606万
- 2013年11月30日 +9.16%
- 6億1789万
- 2014年11月30日 +18.73%
- 7億3359万
- 2015年12月31日 +13.5%
- 8億3266万
- 2016年12月31日 -4.89%
- 7億9194万
- 2017年12月31日 +12.42%
- 8億9028万
- 2018年12月31日 +13.61%
- 10億1149万
- 2019年12月31日 -7.15%
- 9億3917万
- 2020年12月31日 -5.7%
- 8億8566万
- 2021年12月31日 +19.46%
- 10億5800万
- 2022年12月31日 +9.83%
- 11億6200万
- 2023年12月31日 -18.59%
- 9億4600万
- 2024年12月31日 +18.29%
- 11億1900万
- 2025年12月31日 +11.62%
- 12億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として、下記の評価基準及び評価方法を採用しております。2025/03/27 15:55
製品・商品・仕掛品…総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/03/27 15:55
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 原材料 1,996 1,926 仕掛品 946 1,119 貯蔵品 243 306
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/03/27 15:55
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 6,081 6,124 仕掛品 1,117 1,327 原材料及び貯蔵品 3,314 3,408
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2025/03/27 15:55
(1) 製品・商品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)