建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 260億8400万
- 2014年3月31日 -5.84%
- 245億6100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/24 15:23
前連結会計年度(平成25年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,334 834 500 機械装置 6 3 2
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,334 901 433 機械装置 6 4 2 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~47年 機械及び装置 2~12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 15:23 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2014/06/24 15:23
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/24 15:23
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 1 7 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/24 15:23
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 57百万円 11百万円 機械装置及び運搬具 71 60 - #6 引当金明細表(連結)
- 2014/06/24 15:23
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 151 218 151 218 建物解体費用引当金 98 - 98 - - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/24 15:23
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 1百万円 土地 280 280
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 機械及び装置 研究用資産取得 1,937百万円2014/06/24 15:23
- #9 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2014/06/24 15:23
(単位:百万円) 特別退職金 40 36 建物解体費用引当金繰入額 98 - その他 1 - - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法に
よっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 2~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース 取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 15:23