建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 9～10年

2015/06/26 13:38

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	137千円	―
機械装置及び運搬具	24千円	―

2015/06/26 13:38

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	132,487千円	125,341千円
機械装置及び運搬具	1,601千円	1,119千円

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	46,605千円	45,902千円
機械装置及び運搬具	1,601千円	1,119千円

上記の担保資産に対する債務

2015/06/26 13:38

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は、自社利用ソフトウエアの5年であります。2015/06/26 13:38