建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 9～10年

2016/06/29 13:55

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	125,341千円	113,180千円
機械装置及び運搬具	1,119千円	748千円

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	45,902千円	41,410千円
機械装置及び運搬具	1,119千円	748千円

上記の担保資産に対する債務

2016/06/29 13:55

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は、自社利用ソフトウエアの5年であります。2016/06/29 13:55