#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 9～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。2019/06/27 11:52
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
主な耐用年数は、自社利用ソフトウエアの5年であります。
(3) 重要な引当金の計上基準
2019/06/27 11:52
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。
4 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は、自社利用ソフトウエアの5年であります。2019/06/27 11:52