構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 9～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。2019/06/27 11:52

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	―	10,269千円
機械装置及び運搬具	0千円	―

2019/06/27 11:52

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	93,862千円	85,103千円
機械装置及び運搬具	390千円	259千円

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	34,094千円	29,738千円
機械装置及び運搬具	390千円	259千円

上記の担保資産に対する債務

2019/06/27 11:52

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。

2019/06/27 11:52

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。

2019/06/27 11:52

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は、自社利用ソフトウエアの5年であります。2019/06/27 11:52