当期の経済情勢を概観しますと、世界経済は、中国の経済成長の鈍化や地政学的リスクによる先行き不透明感はあるものの、欧米の個人消費、輸出の拡大を背景に、総じて堅調に推移しました。また、日本経済は、輸出の増加、個人消費や設備投資など国内需要の持ち直しにより、好循環に進展しました。このような情勢のなかで、当社グループは、品質第一に徹してお客様の信頼におこたえしますとともに、各市場の動きに的確に対応して、販売の拡大に努めてまいりました。
その結果、当連結会計年度の売上高につきましては、前連結会計年度を3,288億円(20%)上回る2兆39億円となりました。
利益につきましては、原材料の値上がりや人件費の増加などがありましたものの、営業面の努力、グループあげての原価改善活動の推進、為替変動および退職給付制度変更の影響により、営業利益は前連結会計年度を201億円(16%)上回る1,474億円、税引前利益は前連結会計年度を279億円(15%)上回る2,098億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益につきましては、前連結会計年度を368億円(28%)上回る1,681億円となりました。
2018/06/20 13:44
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