仕掛品

有報情報

#1 事業整理損に関する注記

※6 事業整理損の内容は、繊維機械事業からの撤退を決定したことに伴う損失額であり、内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
半製品評価損	―	79
仕掛品評価損	―	4
計	―百万円	109百万円

2015/06/26 13:18

#2 資産の評価基準及び評価方法

会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
(2) デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法
(3) たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品及び製品、仕掛品
製品及び仕掛品は主として個別法、半製品は主として総平均法
②原材料及び貯蔵品
主として総平均法2015/06/26 13:18

#3 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品及び製品・仕掛品
製品・仕掛品は主として個別法
半製品は主として総平均法
b原材料及び貯蔵品
主として総平均法2015/06/26 13:18