仕掛品
連結
- 2015年3月31日
- 55億8200万
- 2016年3月31日 -3.37%
- 53億9400万
個別
- 2015年3月31日
- 47億8000万
- 2016年3月31日 -4.85%
- 45億4800万
有報情報
- #1 事業整理損に関する注記
- ※6 事業整理損の内容は、繊維機械事業からの撤退をしたことに伴う損失額であり、内容は以下のとおりであります。2016/06/29 9:10
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 半製品評価損 79 ― 仕掛品評価損 4 ― その他 ― 9 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
(2) デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法
(3) たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品及び製品、仕掛品
製品及び仕掛品は主として個別法、半製品は主として総平均法
②原材料及び貯蔵品
主として総平均法2016/06/29 9:10 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品及び製品・仕掛品
製品・仕掛品は主として個別法
半製品は主として総平均法
b原材料及び貯蔵品
主として総平均法2016/06/29 9:10