有価証券報告書-第159期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、今後の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた7,630百万円は、「受取手形及び売掛金」7,620百万円、「電子記録債権」10百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「商品及び製品」5,349百万円、「仕掛品」5,394百万円、「原材料及び貯蔵品」45百万円と表示しておりましたたな卸資産ですが、生産管理システムの本稼動を契機により精緻な管理が実現可能となったため、たな卸資産の定義を見直ししております。この変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「商品及び製品」4,565百万円、「仕掛品」4,085百万円、「原材料及び貯蔵品」2,138百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「支払手形及び買掛金」に含めていた「電子記録債務」は、今後の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「支払手形及び買掛金」に表示していた4,294百万円は、「支払手形及び買掛金」4,030百万円、「電子記録債務」263百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、今後の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた7,630百万円は、「受取手形及び売掛金」7,620百万円、「電子記録債権」10百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「商品及び製品」5,349百万円、「仕掛品」5,394百万円、「原材料及び貯蔵品」45百万円と表示しておりましたたな卸資産ですが、生産管理システムの本稼動を契機により精緻な管理が実現可能となったため、たな卸資産の定義を見直ししております。この変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「商品及び製品」4,565百万円、「仕掛品」4,085百万円、「原材料及び貯蔵品」2,138百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「支払手形及び買掛金」に含めていた「電子記録債務」は、今後の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「支払手形及び買掛金」に表示していた4,294百万円は、「支払手形及び買掛金」4,030百万円、「電子記録債務」263百万円として組み替えております。