定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～12年2019/06/26 10:12

#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	103千円	11,431千円
機械装置及び運搬具	2,581	4,417

2019/06/26 10:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
工場財団抵当
建物及び構築物	303,184千円	273,661千円
機械装置及び運搬具	137,605	128,827
計	672,000	633,701
建物及び構築物	455,561	425,591
土地	164,276	164,276

上記に対応する債務額

2019/06/26 10:12

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/26 10:12

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/26 10:12

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～12年2019/06/26 10:12