- 6218
- 2026/09/10
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 16.72倍
- 2010年以降
- 赤字-124.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.25-2.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.81%
- ROE 予
- 2.33%
- ROA 予
- 0.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2016年3月31日
- 24億8700万
- 2017年3月31日 +15.4%
- 28億7000万
個別
- 2016年3月31日
- 23億5400万
- 2017年3月31日 +17.2%
- 27億5900万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 仕掛品
工作機械 個別法
輸送機器 総平均法2017/06/29 13:50 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②財政状態2017/06/29 13:50
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ2,985百万円減少し29,967百万円(前期末比9.1%減)となりました。このうち流動資産は2,240百万円減少し15,362百万円(前期末比12.7%減)となり、固定資産は744百万円減少し14,604百万円(前期末比4.9%減)となりました。流動資産の減少の主な要因は、仕掛品が382百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が1,821百万円、現金および預金が550百万円減少したことによります。固定資産の減少の主な要因は有形固定資産が633百万円、無形固定資産が51百万円、投資その他の資産が60百万円減少したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて2,048百万円減少し23,669百万円(前期末比8.0%減)となりました。このうち流動負債は1,084百万円増加し15,527百万円(前期末比7.5%増)となり、固定負債は3,132百万円減少し8,141百万円(前期末比27.8%減)となりました。流動負債の増加の主な要因は支払手形及び買掛金が1,834百万円減少したものの、短期借入金が2,235百万円、電子記録債務が1,271百万円増加したことによります。固定負債の減少の主な要因は長期借入金が3,005百万円、資産除去債務が67百万円、リース債務が46百万円減少したことによります。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ
時価法によっております。
ハ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品及び製品、仕掛品は個別法、その他のたな卸資産は主として総平均法によっております。2017/06/29 13:50