機械及び装置(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 24億1100万
- 2018年3月31日 -11.7%
- 21億2900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 建物 7~50年2018/06/28 13:52
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2018/06/28 13:52
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 機械及び装置 2百万円 0百万円 車両運搬具 ― 0 - #3 固定資産廃棄損に関する注記
- ※3 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。2018/06/28 13:52
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 構築物 ― 0 機械及び装置 9 0 車両運搬具 ― 0 - #4 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産2018/06/28 13:52
担保付債務前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 構築物 169 161 機械及び装置 2,065 1,720 土地 7,283 7,283
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。2018/06/28 13:52
2 土地の当期首残高及び当期末残高の内書(括弧書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。資産の種類 摘要 建物 増加額の主なものは、その他部門の更新工事等56百万円及び輸送機器関連事業部門の更新工事17百万円であります。 機械及び装置 増加額の主なものは、輸送機器関連事業部門の生産設備97百万円及び工作機械関連事業部門の生産設備79百万円であります。 工具、器具及び備品 増加額の主なものは、輸送機器関連事業部門の生産設備79百万円及び工作機械関連事業部の生産設備10百万円であります。 建設仮勘定 増加額の主なものは、上記機械及び装置の取得に伴うものであります。
3 当期償却額のうち()内は内書きで減損損失の計上額であります。