構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/06/28 10:05

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

(除却損)

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	10百万円	10百万円
建物及び構築物	1百万円	1百万円
工具、器具及び備品	3百万円	6百万円

2019/06/28 10:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産については、重要性がないため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2 当期増加額にはティーエスエム工業株式会社を吸収合併したことによる増加分が含まれております。この増加分の資産種類ごとの内訳は建物495百万円、構築物69百万円、機械装置196百万円、車両運搬具10百万円、工具器具及び備品67百万円、土地429百万円、リース資産331百万円及び建設仮勘定2百万円であります。
3 土地の「当期首残高」及び「当期末残高」の[ ]は内数で、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

2019/06/28 10:05

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/28 10:05