車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び車両運搬具	2～12年
工具器具備品	2～20年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2019/06/28 10:05

#2 固定資産除売却損の注記

(除却損)

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械及び装置	0百万円	2百万円
車両運搬具	0百万円	0百万円
工具、器具及び備品	2百万円	6百万円

2019/06/28 10:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産については、重要性がないため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2 当期増加額にはティーエスエム工業株式会社を吸収合併したことによる増加分が含まれております。この増加分の資産種類ごとの内訳は建物495百万円、構築物69百万円、機械装置196百万円、車両運搬具10百万円、工具器具及び備品67百万円、土地429百万円、リース資産331百万円及び建設仮勘定2百万円であります。
3 土地の「当期首残高」及び「当期末残高」の[ ]は内数で、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

2019/06/28 10:05