建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 521億7400万
- 2009年3月31日 -2.13%
- 510億6300万
- 2010年3月31日 +12.25%
- 573億1700万
- 2011年3月31日 -0.58%
- 569億8200万
- 2012年3月31日 +12.3%
- 639億9300万
- 2013年3月31日 +6.31%
- 680億2900万
- 2014年3月31日 +6.16%
- 722億1900万
- 2015年3月31日 +12.23%
- 810億5100万
- 2016年3月31日 +5%
- 851億200万
- 2017年3月31日 -0.98%
- 842億6900万
- 2018年3月31日 +2.74%
- 865億8200万
- 2019年3月31日 +4.28%
- 902億8600万
- 2020年3月31日 +1.91%
- 920億800万
- 2021年3月31日 +2.93%
- 947億300万
- 2022年3月31日 +1.62%
- 962億3400万
- 2023年3月31日 +2.52%
- 986億6200万
有報情報
- #1 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 有形固定資産は取得価額(減価償却累計額控除後)で表示されており、減価償却費は見積耐用年数に基づき、定額法によって計算されています。2023/06/20 15:06
当社グループの見積耐用年数は建物及び構築物が2-50年、機械装置他が2-20年となっています。
通常の修繕費用は発生時に費用計上し、規模の大きな更新や改善については資産計上しています。固定資産が廃棄あるいは処分された時には、当該取得価額と減価償却累計額は連結貸借対照表より除外し、両者の差額を連結損益計算書のその他の営業収益(△費用)に計上しています。