建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 25億4500万
- 2018年3月31日 -7.78%
- 23億4700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のその他は、構築物、車輌運搬具及びリース資産であり建設仮勘定を含めておりません。2018/06/28 11:14
2.㈱菱化製作所の土地及び建物は、提出会社より賃借しております。
(3)在外子会社 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)無形固定資産
定額法、なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/28 11:14 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/28 11:14
当連結会計年度の「固定資産売却益」は、社宅として使用しておりました土地、建物及び設備によるものであります。前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び土地等 -百万円 495百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (2)担保に供している有形固定資産は、次のとおりであります。2018/06/28 11:14
上記の有形固定資産に係る担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 627百万円 542百万円 機械装置及び運搬具 22 22
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
ロ.無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/28 11:14