構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 15年～50年
構築物 7年～40年
機械及び装置 5年～12年

2015/06/24 13:06

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※7 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	4	5

2015/06/24 13:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	27	12

2015/06/24 13:06

#4 固定資産廃棄損の注記

※8 固定資産廃却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	23	12

2015/06/24 13:06

#5 減損損失に関する注記（連結）

子会社についても、製造拠点については原則として事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、販売拠点及び販売会社については連結グループ全体の共用資産としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、遊休状態にあり今後の使用目処が立っていない上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、対象資産は他への転用や売却が困難であることから、回収可能価額をゼロとしております。また、減損損失の内訳は、建物及び構築物48百万円、機械装置及び運搬具93百万円、その他1百万円であります。
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。

2015/06/24 13:06

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～12年

2015/06/24 13:06