無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/26 16:53

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 6～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。

2019/06/26 16:53

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 6～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/06/26 16:53

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、不動産事業及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～50年
機械装置及び運搬具 6～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
残存価額を零、リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/06/26 16:53