電業社機械製作所(6365)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億1774万
- 2010年9月30日 -109.7%
- -4億5660万
- 2010年12月31日
- -3億2903万
- 2011年3月31日
- 4億2356万
- 2011年6月30日
- -3億4057万
- 2011年9月30日 -75.47%
- -5億9760万
- 2011年12月31日 -33.76%
- -7億9937万
- 2012年3月31日
- 1億7312万
- 2012年6月30日
- -2億5643万
- 2012年9月30日 -93.89%
- -4億9719万
- 2012年12月31日
- -2億3252万
- 2013年3月31日
- 6億486万
- 2013年6月30日
- -1億6618万
- 2013年9月30日 -36.18%
- -2億2630万
- 2013年12月31日
- 1億3720万
- 2014年3月31日 +670.38%
- 10億5697万
- 2014年6月30日
- -7554万
- 2014年9月30日
- 6590万
- 2014年12月31日 +69.87%
- 1億1195万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 12億5254万
- 2015年6月30日
- -1億8390万
- 2015年9月30日 -220.77%
- -5億8992万
- 2015年12月31日
- -5億8215万
- 2016年3月31日
- 1億4079万
- 2016年6月30日
- -3億7866万
- 2016年9月30日
- -2億4082万
- 2016年12月31日
- 1億2653万
- 2017年3月31日 +726.17%
- 10億4541万
- 2017年6月30日 -97.95%
- 2148万
- 2017年9月30日 +38.66%
- 2978万
- 2017年12月31日 +416.88%
- 1億5394万
- 2018年3月31日 +688.71%
- 12億1421万
- 2018年6月30日 -97.39%
- 3171万
- 2018年9月30日
- -1345万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -2億775万
- 2019年3月31日
- 10億9423万
- 2019年6月30日
- -1億9127万
- 2019年9月30日 -84.76%
- -3億5340万
- 2019年12月31日
- -2億6713万
- 2020年3月31日
- 9億7752万
- 2020年6月30日
- -2900万
- 2020年9月30日
- 1400万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 1億6000万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 23億5300万
- 2021年6月30日
- -4400万
- 2021年9月30日
- 3800万
- 2021年12月31日 +615.79%
- 2億7200万
- 2022年3月31日 +629.04%
- 19億8300万
- 2022年6月30日
- -800万
- 2022年9月30日
- 9000万
- 2022年12月31日 +412.22%
- 4億6100万
- 2023年3月31日 +282.86%
- 17億6500万
- 2023年6月30日 -84.59%
- 2億7200万
- 2023年9月30日 +151.84%
- 6億8500万
- 2023年12月31日 +44.23%
- 9億8800万
- 2024年3月31日 +178.64%
- 27億5300万
- 2024年6月30日 -91.28%
- 2億4000万
- 2024年9月30日
- -2億7500万
- 2024年12月31日
- 8億8700万
- 2025年3月31日 +194.02%
- 26億800万
- 2025年6月30日 -86.54%
- 3億5100万
- 2025年9月30日 +184.62%
- 9億9900万
- 2025年12月31日 +69.17%
- 16億9000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/26 15:40
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/26 15:40
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2025/06/26 15:40
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。