6365 電業社機械製作所

6365
2026/03/19
時価
289億円
PER 予
10.06倍
2010年以降
4.3-46.34倍
(2010-2025年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.41-0.89倍
(2010-2025年)
配当 予
3.47%
ROE 予
8.7%
ROA 予
6.91%
資料
Link
CSV,JSON

電業社機械製作所(6365)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-2億1774万
2010年9月30日 -109.7%
-4億5660万
2010年12月31日
-3億2903万
2011年3月31日
4億2356万
2011年6月30日
-3億4057万
2011年9月30日 -75.47%
-5億9760万
2011年12月31日 -33.76%
-7億9937万
2012年3月31日
1億7312万
2012年6月30日
-2億5643万
2012年9月30日 -93.89%
-4億9719万
2012年12月31日
-2億3252万
2013年3月31日
6億486万
2013年6月30日
-1億6618万
2013年9月30日 -36.18%
-2億2630万
2013年12月31日
1億3720万
2014年3月31日 +670.38%
10億5697万
2014年6月30日
-7554万
2014年9月30日
6590万
2014年12月31日 +69.87%
1億1195万
2015年3月31日 +999.99%
12億5254万
2015年6月30日
-1億8390万
2015年9月30日 -220.77%
-5億8992万
2015年12月31日
-5億8215万
2016年3月31日
1億4079万
2016年6月30日
-3億7866万
2016年9月30日
-2億4082万
2016年12月31日
1億2653万
2017年3月31日 +726.17%
10億4541万
2017年6月30日 -97.95%
2148万
2017年9月30日 +38.66%
2978万
2017年12月31日 +416.88%
1億5394万
2018年3月31日 +688.71%
12億1421万
2018年6月30日 -97.39%
3171万
2018年9月30日
-1345万
2018年12月31日 -999.99%
-2億775万
2019年3月31日
10億9423万
2019年6月30日
-1億9127万
2019年9月30日 -84.76%
-3億5340万
2019年12月31日
-2億6713万
2020年3月31日
9億7752万
2020年6月30日
-2900万
2020年9月30日
1400万
2020年12月31日 +999.99%
1億6000万
2021年3月31日 +999.99%
23億5300万
2021年6月30日
-4400万
2021年9月30日
3800万
2021年12月31日 +615.79%
2億7200万
2022年3月31日 +629.04%
19億8300万
2022年6月30日
-800万
2022年9月30日
9000万
2022年12月31日 +412.22%
4億6100万
2023年3月31日 +282.86%
17億6500万
2023年6月30日 -84.59%
2億7200万
2023年9月30日 +151.84%
6億8500万
2023年12月31日 +44.23%
9億8800万
2024年3月31日 +178.64%
27億5300万
2024年6月30日 -91.28%
2億4000万
2024年9月30日
-2億7500万
2024年12月31日
8億8700万
2025年3月31日 +194.02%
26億800万
2025年6月30日 -86.54%
3億5100万
2025年9月30日 +184.62%
9億9900万
2025年12月31日 +69.17%
16億9000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額
2025/06/26 15:40
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額
2025/06/26 15:40
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:40

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