電業社機械製作所（6365）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 4億2356万
- 2012年3月31日 -59.13%
- 1億7312万
- 2013年3月31日 +249.39%
- 6億486万
- 2014年3月31日 +74.75%
- 10億5697万
- 2015年3月31日 +18.5%
- 12億5254万
- 2016年3月31日 -88.76%
- 1億4079万
- 2017年3月31日 +642.51%
- 10億4541万
- 2018年3月31日 +16.15%
- 12億1421万
- 2019年3月31日 -9.88%
- 10億9423万
- 2020年3月31日 -10.67%
- 9億7752万
- 2021年3月31日 +140.71%
- 23億5300万
- 2022年3月31日 -15.72%
- 19億8300万
- 2023年3月31日 -10.99%
- 17億6500万
- 2024年3月31日 +55.98%
- 27億5300万
- 2025年3月31日 -5.27%
- 26億800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/26 15:40
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/26 15:40
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2025/06/26 15:40
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
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