リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1960万
- 2010年3月31日 +44.89%
- 2840万
- 2011年3月31日 +7.36%
- 3049万
- 2012年3月31日 -25.27%
- 2278万
- 2013年3月31日 -33.83%
- 1507万
- 2014年3月31日 -46.33%
- 809万
- 2015年3月31日 +166.86%
- 2159万
- 2016年3月31日 +2.93%
- 2222万
- 2017年3月31日 +3.44%
- 2299万
- 2018年3月31日 +36.16%
- 3130万
- 2019年3月31日 -7.16%
- 2906万
- 2020年3月31日 -31.23%
- 1998万
- 2021年3月31日 +45.09%
- 2900万
- 2022年3月31日 -13.79%
- 2500万
- 2023年3月31日 +100%
- 5000万
個別
- 2009年3月31日
- 1960万
- 2010年3月31日 +44.89%
- 2840万
- 2011年3月31日 +7.36%
- 3049万
- 2012年3月31日 -25.27%
- 2278万
- 2013年3月31日 -33.83%
- 1507万
- 2014年3月31日 -46.33%
- 809万
- 2015年3月31日 +166.86%
- 2159万
- 2016年3月31日 +2.93%
- 2222万
- 2017年3月31日 +3.44%
- 2299万
- 2018年3月31日 +36.16%
- 3130万
- 2019年3月31日 -7.16%
- 2906万
- 2020年3月31日 -31.23%
- 1998万
- 2021年3月31日 +45.09%
- 2900万
- 2022年3月31日 -13.79%
- 2500万
- 2023年3月31日 +100%
- 5000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 16:33
①リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
② 受注損失引当金
受注工事の損失発生に備えるため、当連結会計年度末の手持受注工事のうち、損失発生の可能性が高く、かつ、その金額を合理的に見積ることが可能な工事について、損失見込額を計上しています。
③ 製品保証引当金
完成工事に係る将来の無償保証工事費用の支出に備えるため、費用見込額を過去の実績を基礎に計上しています。2023/06/29 16:33 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 16:33
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 16:33
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)